Windows10サポート終了はいつ?Windows11への買い替えは必要か

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マーケティングサポート「バンソウ」のメディア管理人
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この記事では、Windows10が2025年にサポート期限を迎えるにあたり、Windows11への買い替えなど企業の取るべき対策について、わかりやすく解説します。
サポート期限が迫る中、社内のパソコンを買い換えるか、アップグレードで済ませるか、判断にお悩みのシステムご担当者も多いでしょう。
Windows10からWindows11へのアップグレード、PCレンタルの有効性についてもご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
Windows10のサポート期限
Windows10のサポート終了期限について、Microsoft公式が発表している内容を確認していきましょう。
Windows10のサポート期限:2025年10月14日
2021年6月13日に、Microsoft社はWindows10のサポート期限を「2025年10月14日」まで、と正式に発表しました。2021年6月25日には、Windows11の正式な発表とともに、Windows10を搭載したパソコンからWindows11への無償アップグレードを行うことも公表されています。
現在、Windows10パソコンを使用している場合には、遅くても2025年9月までにはWindows11パソコンへの切り替えが必要になります。
Windows10のサポート終了後にパソコンを使用し続ける場合のリスク2つ
ここでは、サポートが終了した後にWindows10搭載パソコンを使用し続ける場合のリスクを2つご紹介します。
ウイルス感染・サイバー攻撃などによる機密情報の漏えいリスク増
Windows10のサポート期限後は、OSに脅威やバグが見つかっても、プログラムのアップデートが一切行われなくなるため、セキュリティリスクが増大します。またウイルス対策ソフトのウイルス定義も更新がされず、最新のウイルスに対応できなくなります。
このため、サポート期限を迎えた後に、Windows10パソコンをインターネットに接続して使用した場合には、ウイルス感染・サイバー攻撃などの各種リスクに対応できず、会社の重要な機密情報・顧客情報・社員情報など、あらゆる情報が漏えいするリスクが発生します。
利用中のソフトウエア・PC周辺機器が使用できなくなる可能性
普段何気なく使用している社内の基幹システムやソフトウエア、プリンタ・複合機などのPC周辺機器は、最新のプログラムとドライバのもとで、正常に動作しています。
Windows10のサポート終了後は、各メーカーがプログラムのアップデートやドライバの更新を終了するため、Windows10パソコンを使用し続けた場合に生じた不具合はサポート対象外となることが想定され、場合によっては日常業務に支障が生じることも考えられます。
Windows10のサポート期限までに行うべき対策
ここからは、Windows10のサポートが終了するまでにどのような対策を取るべきかをご紹介していきます。
Windows10からWindows11へのアップグレードを実施する
現在Microsoftは、Windows10搭載パソコンについてWindows11への無償アップグレードを提供しており、Windowsアップデート、もしくはMicrosoftの公式Webサイトからプログラムをダウンロードすることで、Windows11へのアップグレードが可能です。
ただし、アップグレードの対象となるWindows10パソコンのスペックについて、必要となる要件が定められていますので解説していきます。
Windows 11のシステム要件について
Microsoftは公式Webサイトにて、Windows11をインストールするのに必要な最小システム要件を公開しています。CPUの要求スペックを確認すると実際には「第8世代以降」が対象となっており、またメモリは「4GB」となっていますが、ストレスなくWindows11を利用するためには「8GB以上」が必要になるでしょう。
また、Windows10では、TPMのバージョン2.0を搭載していないパソコンもあるため注意が必要です。
項目 | スペック |
CPUプロセッサ | 1GHz以上で互換性のある64ビット プロセッサ上に2コア以上搭載 |
メモリ(RAM) | メモリは4GB |
ストレージ | 64GB以上 |
システムファームウェア | UEFIとSecure Boot対応 |
TPM | トラステッドプラットフォームモジュール(TPM)パージョン2.0 |
グラフィックカード | DirectX12以降に対応(WDDM2.0ドライバー利用) |
モニター解像度 | 9インチ超で8ビットの高解像度(720p) |
パソコンのスペックを確認する方法
利用中のWindows10パソコンのスペックを確認する方法をご紹介します。
モニター左下の「Windows」ボタンを押して、表示されたメニューの中から「システム」をクリックします。続いて「システム情報」をクリックすると、「CPU」・「メモリ」・「システムの種類(32ビットか64ビットか)」のスペックが確認できます。
同様に、「Windows」ボタンを押した後、表示されたメニューの中から「ディスクの管理」をクリックすると「ストレージ」の容量が表示されます。
このように、パーツごとにスペックを確認することも可能ですが、Microsoftが提供している「PC 正常性チェック アプリ」を利用すればアップグレードしたいパソコンが要件を満たしているか、アプリが自動で判定をしてくれるため手軽に確認できます。
Windows11への無償アップグレードの期限について
現在、対象となるWindows10システムからWindows11への無償アップグレードに期限は設けられていません。
ただしMicrosoft公式は、「無料アップグレードに対するサポートをいずれ終了する権利を留保します」とも公表しているため、将来無償アップグレードのサポートが終了することも考えられます。この場合、アップグレードしなかったWindows10パソコンは2025年のサポート終了後は、セキュリティ面のリスクから利用できなくなってしまうため、早目の対策が必要です。
Windows11を搭載したパソコンに買い替える
利用中のWindows10搭載パソコンが古く、日頃から「動作が遅い」・「たまにフリーズする」・「HDDの作動音がうるさくなった」・「バッテリーの持ちが悪い(ノートパソコンの場合)」など、不都合を感じているのであればOSのアップグレードではなく、パソコン自体を買い換えてしまうことも考えられます。新しいパソコンにすることで、突然の故障で業務に支障をきたすリスクや大切なデータの喪失リスクを減らすことができるでしょう。
ただし、新たに買い換えることで、パソコンのイニシャルコストが発生することになるため、買い替え台数によっては大きな支出は避けられません。また買い替えを行ったとしても、新しいパソコンの物理的・機能的な陳腐化は必ず発生するため、パソコンを購入する限り、入れ替えの問題は永遠に続く課題といえます。
Windows11搭載パソコンをレンタルする
Windows10がサポート期限を迎えるにあたり、現在利用中のWindows10搭載パソコンをWindows11搭載のレンタルPCに置き換えるのも有効です。
買い替えよりもイニシャルコストを抑えられるコスト面のメリットに加え、社内のパソコンを管理する情報システム部門にとっては、1台1台のアップグレード作業や各社員からの問い合わせ対応などが不要となり、アップグレードにかかる工数を大幅に減らすことが可能です。
パソコンを保有している限り、将来、Windows11がサポート期限を迎えるときには、今回のWindows10と同様に対策が必要ですが、レンタルに切り替えることで、Windowsのサポート期限を気にすることなく、気軽に業務に必要なパソコン環境を構築可能です。
Windows10のサポート期限対応には、Windows11搭載のPCレンタルがおすすめ
会社保有パソコンをPCレンタルに切り替えることで、Windows10のサポート期限前にパソコンの入れ替えが不要となり、イニシャルコストを削減可能なうえ、社内のパソコンを管理する情報システム部門の業務負荷削減も見込めます。Windows11の将来のサポート終了にもスムーズに対応できるでしょう。
利用できるレンタルPCは、Webサイトで確認が可能で、申し込み前に同Webサイトから「問い合わせ」・「見積依頼」もできます。
レンタルPCは、すでに初期設定が済んでいて到着後にすぐに利用を開始できるため、初期設定作業の手間を考慮する必要がなく、この点でもシステム部門にとって大きなメリットになるでしょう。またレンタルPCの返却に関しては、原則、レンタル期間終了日の翌日に運送会社が引き取りにきてくれますので、手渡すだけで完了します。
イニシャルコストの削減・情報システム部門のリソースの新たな分野への投入など、企業にとって大きなメリットがあるPCレンタルをぜひご検討ください。
まとめ
Windows10が2025年にサポート期限を迎えるにあたり、Windows11への買い替えなど企業の取るべき対策について、解説しました。
アップグレードする場合でも、システム要件が定められており、すべてのWindows10搭載パソコンが対応しているわけではなく、また買い換えの場合にはイニシャルコストも大きくなり、さらに入替作業にともない情報システム部門に大きな負荷が掛かります。
PCレンタルを利用すれば、イニシャルコストを押さえつつ、入れ替え作業の業務負荷も削減できるため、当記事を参考にぜひPCレンタルについてご検討ください。